Sep 30, 2010

スペースを有効活用するには、オープン収納ベッド

ベッド下のスペースは活用したいところです。最近ではベッドが開閉し、下の部分が収納スペースがオープン収納ベッドを販売しています。ベッドの開け閉めは、ガススプリングが採用されているので女性でも楽々に開け閉めできるようになっています。ベッド下の収納スペースが広くなっているので、ラグやスキーも収納できる便利です。
我が家には2人用のソファがひとつあります。そのソファは我が家の人気の人で、毎日大活躍しています。常に誰かが座っています。今では子供たちが座っても余裕のある感じですが、そのソファが小さくなってしまう日が近々来るのです。その時はまたソファを買おうとしています。ソファ君、その日が来るまでしばらく頑張ってください。
       ドル/円   ユーロ/ドル  ユーロ/円

正午現在    81.54/56 1.3638/42  111.20/24

午前9時現在 81.66/67  1.3621/24  111.22/26

NY17時現在 81.59/62  1.3637/39  111.19/25

 [東京 4日 ロイター] 正午のドル/円は、ニューヨーク市場午後5時時点とほぼ変わらずの81円半ば。アジアの主要市場が旧正月で休場のため取引が細るなか、ドルは81円半ばを中心とする小動き、短期筋の投げが一巡したユーロは1.36ドル前半での足踏み状態となった。

 明日が週末のため実質的な五、十日となるこの日は、仲値公示にかけて輸入の決済玉がみられ、ドルがいったん下支えされたが、その後は小幅反落し、米雇用統計を控えた様子見ムードが広がった。市場の一部では非農業部門就業者数が「大雪の影響でマイナスになる」(大手証券)との予想も出ており、市場では不透明感からポジションをニュートラルに戻す動きが出ている。 

 ロイター調査では、非農業部門雇用者数は前月比14万5000人増の見通し。米国の大半の地域を襲った吹雪の影響で、数字がずっと小さくなる恐れはあるが、雪かきなどの雇用によって落ち込みは最小限にとどまるかもしれないという。

 バーナンキ米連邦準備理事会(FRB)議長は3日、「失業率の低下は望ましいほど速くはないが、一定の良好な兆候もみられる」とし、「われわれはかなり早期に、一層力強い雇用に関する統計や一定の失業率低下が見られると思われる」とした。

 市場では「82円台で来週期日のオプションが結構ある」(外銀)との声も聞かれ、「82円台ではドルの上値が相当重くなるだろう」(同)との見方が出ていた。前日は、良好な経済指標を受けてドルが82.07円付近まで上値を伸ばしたが、ユーロ/円で円が急伸した影響で、82円台での滞空時間は短かった。 

 <ユーロ> 

 ユーロは、トリシェ欧州中央銀行(ECB)総裁が、記者会見で市場が期待したほどタカ派的な言い回しをしなかった事や、ユーロの短期金利が金融機関の積み明けで一気に低下したことを受け、大幅に下落した。東京午前の取引では、「ファンド勢の(ユーロの)投げ売りも一巡し、凪状態」(外銀)になったという。

 トリシェ総裁は3日、ユーロ圏のインフレ率が一段と高進する公算が大きく、年内の大半を通じECBの目標を上回って推移する可能性があるとしつつも、中期的物価安定を脅かしていない、との見解を示した。

 GFTの為替リサーチ・ディレクター、ボリス・シュロスバーグ氏は「根底にあるメッセージは、近い将来利上げの必要はないということだ」と指摘した。 総裁は「われわれの見方や判断は、前月にかなり沿った内容」と述べた。  

 また、ユーロの短期金利が低下したことも前日のユーロ下落の背景となった。

 オーバーナイトのユーロ圏無担保翌日物平均金利(EONIA)は0.526%と月初の1.3%台から急低下した。 金融機関の準備預金積み最終日が終わり、新しい積み期間に入ったことで資金需要が後退したことが背景にある。1週間物のユーロLIBOR(ロンドン銀行間取引金利)は3日に0.81250%と前日の0.82375%から低下した。 

 <豪ドル>

 オーストラリア準備銀行(中央銀行)が2011年の豪GDP伸び率予想を3.75%から4.25%に上方修正したことを好感し、豪ドルは朝方の安値1.0139米ドルから1.0196米ドルまで上値を伸ばした。  

 豪中銀は洪水が10―12月期と1―3月期のGDP伸び率を各0.5%ポイント押し下げる、としたものの、景気は4―6月期から勢いを取り戻し、洪水前の予測に近づく見通しである、との見解を示した。

 また、金融政策の決定では、最近の洪水の短期的影響よりも、中期的見通しを重視するとの方針を示した。

 豪ドル/円は朝方の安値82.80円から一時83.15円付近まで上昇した。 

 <バーナンキ議長>

 バーナンキFRB議長は3日、ナショナル・プレスクラブで行った講演で、一部の新興国では経済成長のペースが能力を超えているため、インフレ圧力に直面している、としたうえで、新興国は自国内の需要超過に対処する為の手段はすべて持ち合わせているため、「新興国における過大な需要圧力の根拠を米国の金融政策に求める事は、完全に不公平だと考える」と述べた。

 また、「非常にはっきりさせておきたいことは、金融緩和の目的は株価押し上げそのものではなく、米経済の強化や人々の就職支援、物価安定の創出だということである」とした。 

(ロイターニュース 森佳子)

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